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PPER (Premium Price Earnings Ratio:期待株価収益率)

PPERとは?

「Premium Price Earnings Ratio」の略で日本語では「期待株価収益率」といいます。

※「PPER」は東海東京証券が独自に考案したバリュエーション指標です(登録商標)。

なぜPPERなの?

株価の割高・割安を測定する「ものさし」は今までもいろいろなものが開発・利用されてきていますが、「どれも帯に短したすきに長し」なのです。すべての投資家が簡単に利用できることを目的として開発されたのがこの「PPER」なのです。

PERとPBR

PER

PER=株価収益率(Price Earnings Ratio)。
企業の収益力(利益)と株価を比較したものです。企業が稼ぎ出した利益(計算上は1株あたり利益(EPS)を使います)に対して株価が何倍に買われているかをみる指標です。

PERのイメージ

PBR

PBR=株価純資産倍率(Price Book-value Ratio)。
企業の資産力と株価を比較したものです。企業が保有している資産の中で株主に帰属する(株主の持分)部分である純資産(計算上は1株あたり純資産(BPS)を使います)に対して株価が何倍に買われているかをみる指標です。

PBRのイメージ

PER・PBRの問題点

企業の利益面だけを評価したPER、企業の保有資産に着目したPBR。それぞれは非常に有効な指標なのですが、こんな問題が生じるのです。
例えば同業である2社の相対比較で、A社はPERでみると割高だが、PBRでみると割安。B社はPERでみると割安だが、PBRでみると割高。

【例】
PER A社20(倍)、B社18(倍) 数値が低い方が割安なのでPERではB社の方が割安
PBR A社 2(倍)、B社 3(倍) 数値が低い方が割安なのでPBRではA社の方が割安

このような場合A社とB社どちらが割安か判断することが困難になります。
これは、本質的な企業価値は利益と資産両面から評価しなければいけないにも関わらず、PER・PBRでは限界があるからなのです。

PPERへの発展

PPERの考え方

単純に言えばPERとPBRを一緒にしてしまうということです。

まずPERの考え方をもう一度みてみましょう。株価が利益の何倍かという指標なので、言い換えれば、投資金額(株価)を何年間で回収できるかということを求めている指標だと言えます。ここで、すべての投資金額を回収する必要があるのかが問題になります。なぜならば、企業には株主に帰属する資産(純資産)が存在するからなのです。

このことから投資家は投資金額(株価)から1株あたり純資産を引いた金額(これをプレミアムと称する)だけを回収すればいいということになります。このプレミアム分を普通のPERを計算するように1株あたり当期利益で除してあげることで投資金額の実質的な回収期間が求めることができます。この数値がPPERです。

PPERのイメージ

PPERの評価

PPERは投資金額の実質的な回収期間を求めた数値ですので、PPERが低い(回収期間が短い)ほうが割安だと考えられます。同業他社と比較してPPERが低い銘柄に投資することが割安銘柄投資には有効になると思われます。

PPERの特徴

「利益に比べて株価が割安」な銘柄はPERで選別できます。また、「純資産に比べて株価が割安」な銘柄はPBRで選別できます。しかしPERやPBRでは「利益に比べて株価がそこそこ割安で、純資産に比べても株価がそこそこ割安」な銘柄を選別することができません。このような割安銘柄の発掘がPPERでは可能になります。

【 計算例5 】同業種内での比較

銘柄 株価 1株当期利益 1株純資産 PER PBR
A社
1,000円
50円
500円
20倍
2倍
B社 1,800円 100円 600円 18倍 3倍
C社 1,400円 50円 800円 28倍 1.75倍

以上のような同業種3社の比較をすると
PERで評価をすると B社(18倍)<A社(20倍)<C社(28倍)なのでB社が割安になります。
PBRで評価をすると C社(1.75倍)<A社(2倍)<B社(3倍)なのでC社が割安になります。

ところがPPERで評価をすると
A社のPPER=(1,000円-500円)÷50円=10倍
 =20倍-20倍÷2倍=10倍
B社のPPER=(1,800円-600円)÷100円=12倍
 =18倍-18倍÷3倍=12倍
C社のPPER=(1,400円-800円)÷50円=12倍
 =28倍-28倍÷1.75倍=12倍

結果 A社(10倍)<B社、C社(12倍)なのでA社が割安になります。このようにPERやPBRで割安と判断できなかった銘柄を評価できるのがPPERの特徴といえるでしょう。

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