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東海ETFをご存知ですか?

MAXIS S&P 東海上場投信(コード1553)通称「東海ETF」

このETFは名古屋証券取引所に単独上場しており、東海地方(愛知県、静岡県、岐阜県、三重県)の企業50社に投資する、
日本初の ”ご当地ETF” です。

  1. 1ものづくりの盛んな東海地方の企業を投資対象としていますわかりやすい!
  2. 2東海4県に本社を置く上場企業のうち、時価総額や流動性を勘案して50銘柄に分散投資!
  3. 3取引単価は10口単位で、約2万6千円程度で売買が可能少額でOK!

東海ETF(コード1553)上場日(2011年2月22日)以降の終値の推移

東海ETF(コード1553)上場日(2011年2月22日)以降の終値の推移
【参考】東海ETF上場日 2011年2月22日  初値 1,465円
2016年12月30日  終値 2,621円

数字でみる東海地方4県

MAXIS S&P東海上場投信をもっと知ってもらうために各県のNo.1を集めてみました。(平成26年)

岐阜県のNo.1

  • 陶磁器製和・洋飲食器・
    内装タイル(出荷額)
  • 給排水用バルブ・コック
    (出荷量)
  • ほう丁・はさみ(出荷額)
  • ちょうちん(出荷額)
  • 木製机・テーブル・いす
    (出荷額)

静岡県のNo.1

  • 緑茶・紅茶(出荷量)
  • ピアノ(出荷量)
  • エアコンディショナ
    (出荷量)
  • プラスチックモデルキット
    (プラモデル)(出荷額)
  • かつお(漁獲量)

愛知県のNo.1

  • 製造品出荷額等
    38年連続全国1位
    (昭和52年〜平成26年)
    (従業者4人以上の事業所)
  • 普通乗用車(出荷量)
  • キャベツ(出荷量)
  • ばら(出荷量)
  • 洋ラン類(出荷量)

三重県のNo.1

  • 液晶パネル(出荷額)
  • 自動販売機(出荷量)
  • 錠、かぎ(出荷額)
  • いせえび(漁獲量)
  • 天然・養殖真珠装身具
    (出荷額)

上記は平成26年の状況であり、将来の状況を示唆・保証するものではありません。また、特定の品目の推奨を目的とするものではありません。画像はイメージです。

上記各品目の詳細

岐阜県---ちょうちん:骨を含む。
静岡県---緑茶・紅茶:仕上茶。エアコンディショナ:ウィンド形、セパレート形を除く。
愛知県---普通乗用車:気筒容量2000mlを超えるもの、シャシーを含む。キャベツ:10a当たり。ばら:切り花類。洋ラン類:鉢もの類。
三重県---天然・養殖真珠装身具:購入真珠によるもの。

(出所)三菱UFJ国際投信の資料より東海東京証券作成

S&P 日本地域別指数―東海― 指数構成銘柄

(2016年12月末現在)

証券コード 銘柄名 業種 本社所在地
1 2782 セリア 小売業 岐阜
2 2811 カゴメ 食料品 愛知
3 3116 トヨタ紡織 輸送用機器 愛知
4 3167 TOKAIホールディングス 卸売業 静岡
5 4062 イビデン 電気機器 岐阜
6 4206 アイカ工業 化学 愛知
7 4681 リゾートトラスト サービス業 愛知
8 4732 ユー・エス・エス サービス業 愛知
9 5333 日本ガイシ ガラス・土石製品 愛知
10 5334 日本特殊陶業 ガラス・土石製品 愛知
11 5471 大同特殊鋼 鉄鋼 愛知
12 5947 リンナイ 金属製品 愛知
13 6103 オークマ 機械 愛知
14 6134 富士機械製造 機械 愛知
15 6136 OSG 機械 愛知
16 6141 DMG森精機 機械 愛知
17 6201 豊田自動織機 輸送用機器 愛知
18 6407 CKD 機械 愛知
19 6448 ブラザー工業 電気機器 愛知
20 6465 ホシザキ 機械 愛知
21 6586 マキタ 機械 愛知
22 6902 デンソー 輸送用機器 愛知
23 6965 浜松ホトニクス 電気機器 静岡
24 6995 東海理化 輸送用機器 愛知
25 7203 トヨタ自動車 輸送用機器 愛知
26 7259 アイシン精機 輸送用機器 愛知
27 7269 スズキ 輸送用機器 静岡
28 7272 ヤマハ発動機 輸送用機器 静岡
29 7282 豊田合成 輸送用機器 愛知
30 7296 エフ・シー・シー 輸送用機器 静岡
31 7649 スギホールディングス 小売業 愛知
32 7718 スター精密 機械 静岡
33 7747 朝日インテック 精密機器 愛知
34 7951 ヤマハ その他製品 静岡
35 8015 豊田通商 卸売業 愛知
36 8130 サンゲツ 卸売業 愛知
37 8355 静岡銀行 銀行業 静岡
38 8356 十六銀行 銀行業 岐阜
39 8358 スルガ銀行 銀行業 静岡
40 8361 大垣共立銀行 銀行業 岐阜
41 8368 百五銀行 銀行業 三重
42 9022 東海旅客鉄道 陸運業 愛知
43 9048 名古屋鉄道 陸運業 愛知
44 9076 セイノーホールディングス 陸運業 岐阜
45 9502 中部電力 電気・ガス業 愛知
46 9533 東邦ガス 電気・ガス業 愛知
47 9744 メイテック サービス業 愛知
48 9793 ダイセキ サービス業 愛知
49 9956 バローホールディングス 小売業 岐阜
50 9987 スズケン 卸売業 愛知

(出所)三菱UFJ国際投信の資料より東海東京証券作成

本社所在地は複数ある場合、東海地方(岐阜県、静岡県、愛知県、三重県)を優先して記載しています。
上記は、過去の指数の実績・状況であり、ETFの過去の実績を示すものではありません。また、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
上記は特定の銘柄の推奨を目的とするものではありません。

S&P 日本地域別指数―東海― 指数構成比

S&P 日本地域別指数-東海-の指数構成比 上位10銘柄(2016年12月末現在)

証券コード 銘柄名 業種 構成比
1 6902 デンソー 輸送用機器 10.06%
2 9022 東海旅客鉄道 陸運業 9.91%
3 7203 トヨタ自動車 輸送用機器 9.84%
4 7269 スズキ 輸送用機器 6.87%
5 9502 中部電力 電気・ガス業 4.39%
6 6201 豊田自動織機 輸送用機器 4.34%
7 6586 マキタ 機械 4.10%
8 7259 アイシン精機 輸送用機器 3.74%
9 7272 ヤマハ発動機 輸送用機器 2.96%
10 8015 豊田通商 卸売業 2.70%

S&P 日本地域別指数-東海-の指数構成比 上位10業種(2016年12月末現在)

S&P 日本地域別指数-東海-の指数構成比 上位10業種(2016年10月末現在)

・業種分類は東証33業種分類です。

(出所)三菱UFJ国際投信の資料より東海東京証券作成

S&P 日本地域別指数―東海― 指数値の推移

(期間:2001年9月末〜2016年12月末)

S&P 日本地域別指数―東海― 指数値の推移

・2001年9月末=100として指数化(月末値ベース)

上記は、過去の指数の実績・状況であり、ETFの過去の実績を示すものではありません。また、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
指数については下記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
計測時間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。

本資料で使用している指数について

<S&P 日本地域別指数-東海->
S&P 日本地域別指数-東海-とは、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、東海地方(岐阜県、静岡県、愛知県、三重県)に本社を有する企業で構成されている株価指数です。
構成銘柄は、流動性等のスクリーニングを経た銘柄群の中から、浮動株修正時価総額上位50銘柄を選定します。
2001年(平成13年)9月21日(終値)の時価総額を1,000として指数化しており、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表しています。(注)
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額を修正します。

(注)算出方法:算出時の時価総額÷基準時の時価総額×1,000

<「S&P 日本地域別指数-東海-」の著作権等について>
S&P 日本地域別指数-東海-(「当インデックス」)はS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社に付与されています。Standard & Poor's® およびS&P®はStandard & Poor's Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJI に、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P またはそれぞれの関連会社(総称して「S&P Dow Jones Indices」)によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではありません。S&P Dow Jones Indices は、当ファンドの所有者またはいかなる一般人に対して、株式全般または具体的に当ファンドへの投資の妥当性、あるいは全般的な市場のパフォーマンスを追随するS&P 日本地域別指数-東海-の能力に関して、明示または黙示を問わず、いかなる表明または保証もしません。S&P 日本地域別指数-東海-に関して、S&P Dow Jones Indices と三菱UFJ国際投信株式会社との間にある唯一の関係は、当インデックスとS&P Dow Jones Indicesまたはそのライセンサーの特定の商標、サービスマーク、および商標名のライセンス供与です。S&P 日本地域別指数-東海-は三菱UFJ国際投信株式会社または当ファンドに関係なく、S&P Dow Jones Indices によって決定、構成、計算されます。S&P Dow Jones Indices は、S&P 日本地域別指数-東海-の決定、構成または計算において三菱UFJ国際投信株式会社または当ファンドの所有者の要求を考慮する義務を負いません。S&P Dow JonesIndices は、当ファンドの価格または数量、あるいは当ファンドの発行または販売のタイミングの決定、当ファンドが将来換金、譲渡、または償還される計算式の決定または計算に関して責任を負わず、またこれに関与したことはありません。S&P Dow Jones Indices は、当ファンドの管理、マーケティング、または取引に関して、いかなる義務または責任も負いません。S&P 日本地域別指数-東海-に基づく投資商品が、インデックスのパフォーマンスを正確に追随する、あるいはプラスの投資収益を提供する保証はありません。S&P Dow JonesIndices LLC は投資顧問会社ではありません。インデックスに証券が含まれることは、S&P Dow JonesIndices がかかる証券の売り、買い、またはホールドの推奨を意味するものではなく、投資アドバイスとして見なしてはなりません。

S&P DOW JONES INDICES は、当インデックスまたはその関連データ、あるいは口頭または書面の通信(電子通信も含む)を含むがこれに限定されないあらゆる通信について、その妥当性、正確性、適時性、または完全性を保証しません。S&P DOW JONES INDICESは、これに含まれる誤り、欠落または中断に対して、いかなる義務または責任も負わないものとします。

S&P DOW JONES INDICES は、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに関連するデータの商品性、特定の目的または使用への適合性、それらを使用することによって三菱UFJ国際投信株式会社、当ファンドの所有者、またはその他の人物や組織が得られる結果について、一切の保証を明治的に否認します。上記を制限することなく、いかなる場合においても、S&P DOW JONESINDICESは、利益の逸失、営業損失、時間または信用の喪失を含むがこれらに限定されない、間接的、特別、懲罰的、または派生的損害に対して、たとえその可能性について知らされていたとしても、契約の記述、不法行為、または厳格責任の有無を問わず、一切の責任を負わないものとします。S&P DOW JONESINDICES のライセンサーを除き、S&P DOW JONES INDICES と三菱UFJ国際投信株式会社との間の契約または取り決めの第三者受益者は存在しません。


東海ETF投資のリスクと費用について

東海ETFへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。 このため、お申込みの際は、東海ETFへの投資に伴うリスクを認識・検討し、慎重に投資判断を行う必要があります。

①費用

お客様が直接的に負担する費用

手数料 ETFのお取引にあたっては、各商品・取引手法・取引経路等に応じて所定の手数料等(例えば、店舗における国内の金融商品取引所に上場するETFの場合は、約定代金に対して最大1.242%(税込)ただし、最低手数料2,700円(税込))をご負担いただきます。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
運用管理費用(信託報酬)の総額は、以下により計算される①と②の合計額とします。
①日々の純資産総額に対して、年率0.54%(税抜年率0.5%)以内をかけた額
②有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の54%(税抜50%)以内の額
その他の費用・
手数料
監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。

※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または 上限額等を記載することはできません。


上記のほか、以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。

・受益権の上場に係る費用(追加上場料(追加上場時の増加額に対して0.0081%(税抜0.0075%))、
年間上場料(毎年末の純資産総額に対して最大0.0081%(税抜0.0075%)))

・対象指数についての商標(これに類する商標を含みます。)の使用料(信託財産の純資産総額に年率0.05%(上限)をかけた額)

※運用管理費用(信託報酬)、監査費用、受益権の上場に係る費用および対象指数についての商標の使用料は、日々計上され、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。

※上記の費用(手数料等)については、約定金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。

②価格変動リスク
株価指数は、様々な経済情勢等の影響を受けて、価値が下落する可能性があります。これにより、ETFの価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。(ただし、個別株投資と比較すれば、リスク分散効果があります。)ETFは、その対象となる株価指数の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社(アセットマネジメント)によって 運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの取引は、株価指数と基準価額の水準等を参考になされるものですが、その市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額等と市場価格の値動きが一致しない場合もありますので、ETFの取引にあたっては十分ご留意ください。

③信用リスク
ETFに組み入れられた株式の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により組入株式の価格が下落することやその価値がなくなることがあります。ETFは信用リスクを伴い、その影響を受けるため基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。

④その他のリスク
市場動向の急変時等には、株価指数等に連動する運用が困難になる場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。信託の継続が困難であると管理会社等が判断した場合、信託を終了する可能性があります。市場に十分な需給がないこと等により十分な流動性に下で取引を行えない場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格となることがあります。

<ご留意事項>
手数料等およびリスクは、金融商品等ごとに異なりますので、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面または目論見書等をよくお読みください。