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アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020/2030/2040/2050

アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020/2030/2040/2050 運用会社:アライアンス・バーンスタイン
基準価額一覧/チャート
財産設計2020 財産設計2030 財産設計2040 財産設計2050

ファンドの特色

特色1

アライアンス・バーンスタイン・財産設計には、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040」および「アライアンス・バーンスタイン・財産設計2050」があります。

※以下、アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020を「財産設計2020」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030を「財産設計2030」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040を「財産設計2040」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計2050を「財産設計2050」と、また総称して「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」という場合があります。

特色2

投資対象ファンドを通じて、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。

*投資対象ファンドとは、当ファンドが投資対象とする投資信託証券をいいます。

異なる資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドへ投資することにより、効率的に資産配分を行います。なお、将来の市場構造等の変化によっては、投資対象とする資産クラスまたは投資スタイルを見直す場合があります。

・ 投資対象ファンドの合計組入比率を高位に維持することを原則とします。

・ 日本の短期金融商品へも投資します。

特色3

基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。

ターゲット・イヤーまでの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。
そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15 年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
なお、将来の市場構造等の変化によっては、基本資産配分を見直す場合があります。

※市場の変動により、投資対象ファンドの組入比率が基本資産配分から乖離することがあります。投資対象ファンドの組入比率が基本資産配分比率から大幅に 乖離した場合は、一定の規律あるリバランスを行って基本資産配分へ戻す調整を行います。

特色4

当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います。

為替ヘッジ比率は次のとおりです。
海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%

※資金動向、市場動向等により、委託会社が適切と判断した場合には、上記と異なる場合があります。

特色5

運用は、マルチ・アセット型ポートフォリオの運用に特化した部門が行います。

当ファンドの運用にあたっては、複数の資産クラス(マルチ・アセット)および投資スタイルに投資するポートフォリオの運用に特化したアライアンス・バーンスタインのポートフォリオ・マネジャーと情報および意見交換を行います。

*アライアンス・バーンスタインには、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。

特色6

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

ファンド・オブ・ファンズ方式とは、複数の投資信託証券(ファンド)を投資対象として組入れる方式(親投資信託のみを主要投資対象とする場合を除きます。)をいいます。

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分配方針

原則として、毎決算時(毎年1月18日。休業日の場合は翌営業日)に、以下の方針に基づき分配します。

・ 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。

(収益分配金に関する留意事項)

・ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

・ 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

・ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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