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主要投資対象■ 国内および外国（新興国を含む）の株式、国内および外国（新 興国を含む）の公社債、国内および外国の不動産投資信託証券（REIT）を実質的な主要投資対象※と し、為替予約取引等を主要取引対象とします。 ※「実質的な主要投資対象」とは、「国内株式マザーファンド」、「国内債券マ ザーファンド」、「外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド」、「外国債券マザーファンド」、「新興国株式マザー ファンド」、「新興国債券マザーファンド」、「新興国債券（現地通貨建て）マザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファンド」、「海外REITインデックス マザーファンド」、「野村マネー マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。 |
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投資方針■ 運用にあたっては、世界の様々な指標の動きを計量的なアプ ローチを用いて分析し、リスク水準※1を一定範囲内程度に抑えつつ効率的に収益を獲得することを目指 して、各マザーファンドへの投資比率および為替予約取引等のポジション※2を決定します。 ※ 1 リスク水準とは、推定されるポートフォリオの変動の大きさのことです。ファンドでは推定される基準価額の「振れ幅」（上下変動の程度）を表しています。なお、市場環境等に よってはポートフォリオのリスク水準をより引き下げた運用を行なう場合があります。 ※ 2 マザーファンドを通じて実質的に投資を行なう内外の株式およびREITへの投資比率、ファンドが投資する外貨建資産と為替予約取引等を加味した実質的な外貨のエクスポー ジャーは、原則として、以下の範囲内となります。
◆ 各マザーファンドへの投資比率および為替予約取引等のポジションは適宜見直しを行ないます。 ◆ 一部のマザーファンドへの投資比率がゼロとなる場合があります。 ■ 為替予約取引等の利用については、外貨建資産の為 替変動リスクを回避する目的（ヘッジ目的。代替ヘッジを含みます。）のほか、効率的に収益を獲得する目的（ヘッジ目的外）で 活用します。 ◆ 為替の買予約の合計額と売予約の合計額との差額につき円換算した額は信託財産の純資産総額の100％以内とします。 ◆ 実質的な外貨のエクスポージャーは、原則として、信託財産の純資産総額の50％以内となるように調整を行ないます。 |
原則、毎年2月および8月の17日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は、分配対象額の範囲内で、基準価額水準等を勘案し、委託会社が決定します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額 について示唆、保証するものではありません。
