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BNYメロン・米国株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:亜米利加)

BNYメロン・米国株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:亜米利加) 運用会社:BNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社

ファンドの特色

実質的な米国株式の組入比率を調整することで、信託財産の中長期的な成長を目指します。

特色1

米国製造業株式マザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式の中から、主として米国の製造業に関連した株式に実質的に投資することで、中長期的な信託財産の成長を図ることを目指して運用を行います。

特色2

マザーファンドの運用にあたっては、BNYメロン・グループ傘下の資産運用会社である「BNYメロン・アセット・マネジメント・ノースアメリカ・コーポレーション」に委託します。

特色3

米国の株式市場および円に対する米ドルの為替レートの上昇、下落それぞれの局面においてリターンを最大化することを目指し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を用いて実質的な米国株式の組入比率を調整します。

実質的な米国株式の組入比率は、通常、純資産総額の−50%〜+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。

実質的な米国株式の組入比率とは、マザーファンドを通じた米国株式組入比率に対し、株価指数先物取引および為替先渡取引等を活用して調整した米国株式および米ドルの投資割合をいいます。

株価指数先物取引および為替先渡取引等を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超えることがあります。

特色4

実質的な米国株式の組入比率の調整にあたっては、日興グローバルラップ株式会社より投資助言を受けます。

*日興グローバルラップ株式会社は資産運用・投資助言会社です。実質的な米国株式の組入比率の調整は、同社が開発したリスク指標US RAIに基づいて行われます。

※市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

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米国株式の変動による当ファンドへの影響

株式市場の上昇期待が高まっていると判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を最大150%に引き上げることで、株式市場を上回るリターンを獲得、また、下落リスクが高まっていると判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を引き下げることで、下落リスクを抑制することを目指します。

更に下落リスクが高いと判断される局面では、実質的な米国株式の組入比率を−50%に調整することで、下落局面でもプラスのリターンを獲得することを目指します。

当ファンドへの影響(イメージ)

※現物の米国株式と株価指数先物の上昇/下落の方向が同一であった場合

株式部分からの影響
実質的な米国株式の組入比率 株式市場が上昇した場合 株式市場が下落した場合
150% 市場を上回る上昇インパクト
(概ね市場の1.5倍)
市場を上回る下落インパクト
(概ね市場の1.5倍)
100% 市場と同程度の上昇インパクト 市場と同程度の下落インパクト
50% 市場の半分程度の上昇インパクト 市場の半分程度の下落インパクト
0% 市場は上昇するものの株式部分からの
上昇・下落インパクトは概ねなし
市場は下落するものの株式部分からの
上昇・下落インパクトは概ねなし
-50% 市場は上昇するものの上昇率の
半分程度の下落インパクト
市場は下落するものの下落率の
半分程度の上昇インパクト
為替部分からの影響
実質的な米国株式の組入比率 米ドルが上昇した場合
(円安米ドル高)
米ドルが下落した場合
(円高米ドル安)
150% 為替市場を上回る円安による
上昇インパクト
(概ね市場の1.5倍)
為替市場を上回る円高による
下落インパクト
(概ね市場の1.5倍)
100% 為替市場と同程度の円安による
上昇インパクト
為替市場と同程度の円高による
下落インパクト
50% 為替市場の半分程度の円安による
上昇インパクト
為替市場の半分程度の円高による
下落インパクト
0% 円安米ドル高でも為替部分からの
上昇・下落インパクトは概ねなし
円高米ドル安でも為替部分からの
上昇・下落インパクトは概ねなし
-50% 円安米ドル高でも米ドル上昇率の
半分程度の下落インパクト
円高米ドル安でも米ドル下落率の
半分程度の上昇インパクト

※上記はイメージ図です。マザーファンドと株価指数先物の上昇/下落の方向が必ずしも同一とは限らないため、上記の実質的な米国株式の組入比率に関わらず、想定される株式部分からのリターンが得られない可能性があります。また、当ファンドでは為替先渡取引等を用いて実質的な米ドルの組入比率の調整も行います。米国株式市場と円に対する米ドルの為替レートの上昇/下落の方向は必ずしも同一とは限りません。当ファンドの運用成果が上記の通りになることをお約束するものではありません。

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収益分配方針

毎年5月17日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として、経費控除後の利子・配当収入(繰越分を含みます。)および売買益(評価益を含みます。)等の範囲で分配を行います。

収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定しますが、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。将来の収益分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

収益分配方針イメージ図

※上記は収益分配のイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

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