信用取引。東海東京証券のダイレクト信用取引。一定の条件を満たすと買方金利(優遇)年率0.90%(通常1.35%)。現物&信用取引手数料実質0円(通常599円(税込))

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ダイレクト信用取引の特徴

買方金利(優遇)年率0.90%(通常1.35%)。他社A3.10%。他社B2.50%。他社C1.39%。業界最低水準の買方金利 現物&信用取引手数料が取引手数料実質0円(通常599円(税込) 建玉上限金額は恒久的に5億円。
・1億円迄 東証/名証/JASDAQスタンダード
・5,000万円迄 東証マザーズ/JASDAQグロース/
名証セントレックス
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建玉総額5億円を建てた場合、中長期の建玉保有を考えるなら当社金利は他社Aと比べて有利です。

2017年3月14日現在、各社ホームページを参照し当社調べのもと作成(買方金利の高・中・低を他社A・B・Cとして表示)。各社の金利は正規のものでキャンペーンによる優遇金利は考慮していません。当社ダイレクト信用取引(優遇金利、通常金利)と各社のインターネット取引における制度信用取引買方金利を比較しています。支払金利による他社Aとの金額比較は下記計算式のもと制度信用取引で5億円の建玉を各期間保有した場合の比較です。最新の情報は各社のホームページ等でご確認ください。【計算式】金利=(約定代金×買方金利(年利)×日数)÷365(日)

基本サービス概要

最低保証金 30万円(代用換算含む)
委託保証金率(預託率) 33%
最低委託保証金率(維持率) 20%
追証時必要回復率 20%以上
追証時差入期限 2日目
金利(年率) 買方金利:1.35%、
売方金利:0.00%
貸株料(年率) 1.15%
建玉上限 最大5億まで
(最大10億円まで引き上げ可能)
2階建て 代用占有率20%まで
(委託保証金の総額に占める1銘柄の代用有価証券の比率)

現金や株式を担保に、
手元資金以上に売買ができる信用取引!

信用取引は、担保を差し入れることで手持ちの資金以上の株式投資ができる資金効率の高い取引です。「売り」からの取引もできるため、株価の下落局面でも利益を狙えるチャンスがあることも魅力の一つです。ただし、相場変動によっては投資元本を上回る損失が生じる恐れがあるため注意が必要です。

  • 保証金の約3倍のお取引が可能 !

    担保として預けた委託保証金の約3倍まで取引できるので、少ない資金でより大きな利益を得られる可能性があります。

  • 下げ相場でも利益を期待できる!

    証券会社から株を借りて「売り」から取引できるので、相場の下落時にも収益チャンスが広がります。

  • 同じ資金で一日に何度でも信用取引ができる!

    信用取引では、反対売買により返済約定した委託保証金を使用して、1日に何度でもお取引が可能です。

  • 株主優待権利確定の「つなぎ売り」ができる !

    権利確定前に信用売りで売りを建てて、株価の下落リスクを回避しながら、株主優待権利を確保する「つなぎ売り」もできます。

  • 約定代金に関わらず一律599円(税込)の手数料!

    ダイレクト信用取引の委託手数料は、約定代金に関わらず、一律599円(税込)! 取引コストを気にせず、お取引いただけます。

    株式委託手数料優遇キャンペーン

  • リスク管理に便利なサービスも!

    決済益金を自動で保証金に振替られる、信用決済益金自動スイープや追証発生時または期日の通知メールなど、便利な機能が充実!

    追証・期日アラートメール

    信用決済益金自動スイープ

信用取引の基本&魅力を学ぼう

信用取引の仕組みから実際のお取引、信用取引の魅力や活用事例など、信用取引の基本ルールがご覧いただけます。

ダイレクト信用取引 口座開設基準・利用基準

ダイレクト信用取引口座開設の申込み基準
お客様は、次に定める要件のすべてを満たす場合に、ダイレクト信用取引口座開設の申込みを行うことができるものとします。
ダイレクト信用取引の利用基準
当該要件及び当社が定める基準によりダイレクト信用取引口座開設の可否を審査し、当社がこれを承認した場合に限り、お客様はダイレクト信用取引を利用できるものとします。なお、審査の結果、ダイレクト信用取引口座が開設できない場合にも、当社はお客様にその理由を開示しないものとします。

申込み基準

  • 当社約款・規程に基づく、証券総合取引口座を開設されており、かつ、『かんたんダイレクトサービス』においてオンライントレードの利用申込みをされていること
  • 氏名、住所、生年月日、職業、電話番号、電子メールアドレス等、当社の定める事項が正しく登録されていること
  • 国内居住者であること
  • 株式信用取引の経験又は6ヶ月以上の株式現物(上場投資信託を含む。)取引の経験があること
  • 運用開始時における最低委託保証金が30万円以上あること
  • 投資方針、資金性格が信用取引を行うことに合致していること
  • 十分な年収又は金融資産があること
  • 原則として、申込み時点における年齢が満20歳以上75歳未満であること
  • インターネットを利用できる環境にあること
  • 電話及び電子メールにより、常時、直接連絡が取れること
  • 電子交付サービスに同意いただけること
  • 信用取引制度、信用取引のリスクを理解し、本ルール、信用取引口座設定約諾書、及び信用取引の契約締結前交付書面(オンライントレード用)の内容を承諾していること
  • お取引部店において、既に担当者を通じて行う信用取引の口座開設並びに信用建玉残高を有している場合には、当該信用取引口座のすべての建玉を決済し、かつ同口座を閉鎖していただけること
  • ダイレクト信用取引口座開設に必要な契約書類等について、当社の定める方法により、すべて差入れていただけること
  • 金融商品取引業者(日本証券業協会が定める特別会員)の役職員等でないこと
[追証・期日アラートメールについて]

追証アラートメールは、委託保証金率の状況が20%を下回り、追加保証金(追証)が発生している場合に、Eメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。追証が発生した場合、所定の期日までに保証金維持率20%以上を回復していただく必要があります。また、期日アラートメールは期日応答日の10日前または前日にEメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。

[信用決済益金自動スイープについて]

信用取引において建玉の決済により生じた利益(決済益金)を自動的に保証金へ振替するサービスです。信用決済益金自動スイープについては以下をご留意ください。

  • 自動スイープされる決済益金の保証金への反映は約定日夜間に処理され、翌朝から約定日翌営業日以降の新規建て可能金額等に反映されます。但し、保証金の引出可能は受渡日以降となります。
  • 委託保証金に自動スイープされる決済益金は諸経費および譲渡益税を含みません
  • お客様がお受け取りになる費用(買方の品貸料、逆日歩など)は受入保証金(予定)額の対象となりません
  • 決済益金があり、かつ新規建てを行った場合、夜間処理にて決済益金スイープ額が保証金へ充当されます。
  • 信用決済約定日当日に受渡日が同一である決済損金および現物買付約定等がある場合は決済損金および現物買付約定代金を差し引いた金額が委託保証金に自動スイープされます。
  • 委託保証金が充当されていない建玉の確定利益は決済益金へ計上されません。