資産カイゼンシミュレーター

本システムは個別の投資信託の購入を推奨するものではなく、あくまでアセットクラスの割合を提案するものです。より具体的にいえば、あるアセットクラスの中に表示される投資信託のリストの中からどれを購入するかは最終的にお客様ご自身の判断でお決めください。

資産改善のポイント

POINT1 追加資金の有無が重要な要素
ポートフォリオの構築を行う上で「追加資金の有無」は重要な要素となります。従って、預貯金のうち運用資金がどの程度あるかによって結果も大きく異なってきます。
POINT2 現状の保有資産の入力は大事
例えば、株式は期待リターンが高いもののリスクポジションも高いため、分散投資によってリスクポジションを低下させることが比較的容易になります。従いまして、持株会等は忘れがちですが、加入しているかどうかも含めて株式の保有の有無をお答えください。
POINT3 結果がイメージと乖離していることもある
システムが提案するポートフォリオは、アンケートの回答内容に依存しておりますが、その結果表示される投資スタイルは絶対的なものではありません。
このアンケートの結果が積極型や成長型になったとしても、お客様の投資方針イメージと乖離している可能性はあります。
もし、イメージと乖離しているようなことがあれば、再度アンケートの回答を見直しては、いかがでしょうか。
POINT4 資産の乗換えをシステムが推奨するケース
本ツールは、ポートフォリオの見直し提案を目的としていますが、分散投資を行っていないような場合(例えば、豪ドル債のみに投資しているようなケース)では、大幅なポートフォリオの見直しが提案ポートフォリオとして提示される可能性があります。
この場合、追加資金があるかどうかが一つのポイントになります。
追加資金が無い場合
一部もしくは相当部分の現在保有資産の売却が前提になることから、売却対象となる資産の購入時点からまだあまり日にちが経っていないようなケースでは、ご自身の心理的な不安と短期で売却しなければばらないという問題もあります。 すぐさま、現在の保有資産を否定するのではなく分散投資の考え方として理解いただき、ご資金に余裕がある際に最適なポートフォリオへ近づけてはいかがでしょうか。
乗り換えをご希望の場合
一般的に投資信託を購入する際には、申込手数料無料(ノーロード)投信を除いて申込手数料がかかります。また、債券から投資信託への乗り換えの場合は信託報酬等のコストもかかることなどお客様にとって不利になる場合がありますので、十分にご注意ください。
POINT5 追加資金がポートフォリオ構築に
不足する場合
追加資金がある場合でも、当該追加資金を投資することでもポートフォリオを構築するためには、不足しているケースが考えられます。この場合には、一部売却をして提案ポートフォリオに近づける方法と、提案ポートフォリオはあくまで参考として追加資金の範囲内で投資信託を購入するという方法が考えられます。
後者の場合はシステムが明確な指示は出しませんので、ある程度お客様がお考えいただき、手作りでポートフォリオを構築していくことが必要となります。
POINT6 このようなケースはどのように考えるの?
外国債券をお持ちの場合
一般的に国内株式や外国株式といった異なった動きをする商品を組み入れると期待リターンが上がり、リスクポジションが減少する傾向があります。
新興国(BRICs等)に投資する場合
一般的に外国株式型の投資信託の中で、過去の期待リターンが高い傾向があるのはBRICsに投資するファンドですがポートフォリオの計算は海外株式のグローバルインデックスを使っているため、BRICsファンド等を選択すると提案ポートフォリオよりも高い期待リターンと高いリスクポジションになる傾向がありますのでご注意ください。
外国債券を通貨分散がされている投資信託に
変更する場合
分散投資により、単一通貨建ての債券に比べリスクポジションは下がりますが、期待リターンは信託報酬相当部分を負担するため下がる傾向にありますのでご注意ください。
ポートフォリオに4資産を追加する場合
ポートフォリオに4資産を追加するケースでは、バランスファンドを追加させることも考えられます。(本システムが個々のバランスファンドの追加を表示させる機能はありません)
例えば、バランスファンドの追加する場合で「ラッセル グローバル・バランス・ファンド 愛称:ライフポイント」を選択する場合には注意が必要です。
ライフポイントは、外債運用部分をヘッジ運用しているため、外債部分と株式など他の運用資産との分散投資効果が失われることによりリスクポジションが十分に低下せず、また実質円資産運用のため期待リターンは低くなるという特徴があります。

ご留意事項

本ツールは、お客様の現状資産を分析し、資産配分の見直しやサポートを行う為の情報提供を目的としています。本ツールは、当社が信頼できると判断した情報提供会社等が過去の実績に基づき作成したものであり、情報の正確性には万全を期しておりますが、その正確性・完全性・将来の運用成果の予測等を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、情報提供会社等および当社は一切の責任を負いません。資産運用の際にはお客様の責任において最終的にご判断ください。本ツールの試算結果等は第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用等させることはできません。本ツールを利用するにあたっては、以上の事項に同意していただくものとします。