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MHAM新興成長株オープン 愛称:J-フロンティア

MHAM新興成長株オープン 愛称:J-フロンティア 運用会社:アセットマネジメントOne株式会社

『MHAM新興成長株オープン』は、「かんたんダイレクトサービス」専用の取扱い商品となります。

ファンドの特色

特色1

わが国の上場株式のうち、高成長が期待できる「新興企業」の株式を中心に投資を行います。

「新興企業」の基準

取得時において創業25年以下または上場後10年以下の企業を目安とします。

*投資の中心は新興企業の株式としますが、市況動向や流動性リスク等を勘案し、上記年次基準を満たさない企業の株式にも投資を行う場合があります。

個別企業調査や産業調査に基づき個別企業の投資価値判断を行い、中・長期的に投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選し投資します。

新規公開時における上場予定企業の株式(いわゆるIPO銘柄)の買付けを積極的に行います。

*新規公開企業への投資にあたっては、当該企業の投資価値、投資環境などをより慎重に調査・分析し、状況によっては投資を見送る場合があります。なお、未上場・未登録株式への投資を行うことがあります。

株式の組入比率は、原則として高位を維持します。

特色2

当ファンドの主要投資対象はわが国の株式ですが、NASDAQなど主要先進国の新興企業向け市場の株式を中心に、外貨建資産への投資を行うことがあります。

外貨建資産への投資は、信託財産の純資産総額の30%を上限とし、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

特色3

東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとして、中・長期的にベンチマークを上回る運用成果を目指します。

※東証株価指数(TOPIX=Tokyo Stock Price Index)とは、東京証券取引所第一部全銘柄を対象とした株価指数で、基準時(1968年1月4日終値)の時価総額を100 として、その後の時価総額を指数化したものです。

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ファンドの銘柄選択のポイント

5つの銘柄選択ポイントを考慮のうえ投資するという方針のもと、1996年以来長期にわたり新興企業株を運用しています。

銘柄選択の5つのポイント

現在は下記の投資テーマに注目し、関連する銘柄に投資しています。

投資テーマを網羅的かつ緻密にモニタリングすることにより、投資機会を捉えます。

(2016年9月末時点)

投資テーマ テーマ(政策等)選定の背景 関連業種 関連銘柄
第4次産業革命の実現

IoT等の先端技術の産業化とサイバーセキュリティ対策の推進

人工知能技術の研究開発とデータの利活用プロジェクトの推進

オープンデータ、ビッグデータ

サイバーセキュリティー

人工知能

デジタルアーツ
フィックスターズ
FRONTEO
ブレインパッド
インターネット

スマートフォンの普及による電子商取引の普及

スマートフォン向けのサービス活性化

電子決済

インターネット広告

インターネット情報サイト

GMOペイメントゲートウェイ
アイティメディア
イトクロ
鎌倉新書
フリークアウト
ビリングシステム
Gunosy
先進運転支援システム

2020年に自動運転車の実用化

次世代自動車を新車販売の5〜7割に普及

センサー等次世代デバイス

自動ブレーキなど先進運転支援システム

プラグインハイブリッド、ハイブリッドカーや低燃費自動車

アルプス電気
イリソ電子工業
日本セラミック
ヨコオ
スミダコーポレーション
トレックス・セミコンダクター
ゼンリン
雇用・人材力

働き方改革、雇用制度改革

多様な働き手の参画

人材転職支援

女性の活躍推進支援

高齢者の活躍推進支援

ジャパンマテリアル
エス・エム・エス
エン・ジャパン
リアルワールド
産業の新陳代謝

イノベーション・ベンチャー創出力の強化

事業再編や事業組換を促進し、経営資源の円滑化を支援

M&A支援

ベンチャー投資

日本M&Aセンター
船井総研ホールディングス
山田コンサルティング

出所:首相官邸のホームページ等を基にアセットマネジメントOneが作成。

※上記は、将来における当ファンドの組入銘柄やテーマの実現性などを示唆、保証するものではありません。また、当該個別銘柄の掲示は、銘柄推奨を目的としたものではありません。

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分配方針

毎決算時(原則として毎年2月24日。ただし、休業日の場合は翌営業日)に、原則として次の通り収益分配を行います。

1. 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。

2. 分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定してます。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

3. 収益分配に充てなかった利益については、運用の基本方針に基づき再投資します。

※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

市況動向やファンドの資金事情等によっては、前述のような運用ができない場合があります。

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