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◆ 当ファンドはマザーファンドを通じ日本や先進国の債券・株式に加え、新興国の債券・株式へ投資を行うことで分散投資効果を狙います。
※実質的な組入外貨建資産に対しては、原則として、対円での為替ヘッジを行いません。
国 内 | 先進国 | 新興国 | |
---|---|---|---|
債 券 | 国内債券 国内債券パッシブ・ファンド・ マザーファンド |
先進国債券 外国債券パッシブ・ファンド・ マザーファンド |
新興国債券 エマージング債券パッシブ・ マザーファンド |
株 式 | 国内株式 国内株式パッシブ・ファンド (最適化法)・マザーファンド |
先進国株式 外国株式パッシブ・ファンド・ マザーファンド |
新興国株式 エマージング株式パッシブ・ マザーファンド |
◆ 各資産への投資比率(6資産の基本配分比率)は、リスクとリターンの関係を基に決定し、原則として年1回見直します。
◆ 現金等*1を活用し 合計資産比率*2を機動的に変更します。
*1 現金等とは、短期国債およびコール・ローンなどの短期金融資産等をあらわします。
*2 合計資産比率とは、当ファンドの投資対象である6資産(6マザーファンド)合計の投資比率です。
※6 資産の基本配分比率、合計資産比率の決定にあたってはみずほ第一フィナンシャルテクノロジー(株)の投資助言を活用します。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
※経済環境、運用環境の大きな変化などにより委託会社が必要と判断した場合には、適宜、基本配分比率の見直しを行うことがあります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
◆ 下値目安値は、3ヵ月毎に、改定日*1の基準価額の−2%の水準に決定します。
※1 改定日は毎年1月、4月、7月、10月の各11日(休業日の場合には翌営業日)です。
※ただし、当該水準は委託会社の判断により今後変更する場合があります。
※下値目安値は、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません。
*2 当頁での局面とは上昇または下落が改定日を超えて続く場合を示しています。
※上記はイメージ図であり、実際にはこれと異なる場合があります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
◆ 基準価額の上昇局面では、合計資産比率を増加(=現金等比率の減少)させることで値上がりを狙います。
◆ 一方、基準価額の下落局面では、機動的に合計資産比率を減少(=現金等比率の増加)させることで基準価額下落の抑制をめざします。
※下値目安値は、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません。
※上記はイメージ図であり、実際にはこれと異なる場合があります。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。