東海東京証券では、名古屋証券取引所に単独上場し、東海地方(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)の企業50社に投資する日本初の「ご当地ETF」をお取引いただく場合、購入時手数料を実質「0円」とするキャンペーンを実施いたします。
この機会に是非、名証に単独上場しているETF投資をご検討ください。
キャンペーン概要
キャンペーン名称 | 東海地方応援キャンペーン |
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期間 |
2017年3月1日(水)~2017年12月29日(金)※約定ベース (注)キャンペーンの対象とならないお取引・注文
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対象銘柄 |
名古屋証券取引所に上場するETF2銘柄
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対象取引(方法) |
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ETFとは

取引所に上場している投資信託で、株価指数などに代表される指標と連動するように運用されている投資信託です。
また、取引所の取引時間中であれば、株式のようにリアルタイムで取引できます。
ETFの魅力
- ●少額で分散投資が可能である。
- ●保有コストも取引コストも比較的小さい。
- ●売買の仕組は株式と同じ。
名証上場ETFのご案内
対象指数 | 日経株価指数 300 |
S&P 日本地域別 指数-東海- |
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コード | 1319 | 1553 |
名称 | 日経300株価指数 連動型上場 投資信託 |
MAXIS S&P東海上場投信 |
上場日 | 1995年5月29日 | 2011年2月22日 |
単位 | 1,000 | 10 |
東海ETF(名証単独上場)のご紹介
- ■東海ETF
- 約200銘柄もあるETFの中で“ご当地ETF”は「MAXIS S&P東海上場投信」(東海ETF)のみ(2017年1月末現在)
- ■特色
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ものづくりの盛んな東海地方(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)の企業50社へ分散投資
堅実で魅力あふれる“ものづくり経済圏”への投資機会を提供
地域の人々が親しみをもつ地元企業の株式で組成された日本初の“ご当地ETF”
- ■ファンドの目的
- 対象指数(S&P 日本地域別指数-東海-)の値動きに連動する投資成果をめざします。
対象株価指数についての説明
S&P 日本地域別指数-東海-について
わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、東海地方(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)に本社を有する企業で構成されている株価指数です。構成銘柄は、流動性等のスクリーニングを経た銘柄群の中から、浮動株修正時価総額上位50銘柄を選定します。2001年9月21日(終値)の時価総額を1,000として指数化しており、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表しています。(注)算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額を修正します。(注)算出方法:算出時の時価総額÷基準時の時価総額×1,000
キャンペーンに関する留意事項
- ●実施期間内に当社指定の取引方法で約定された対象ETFのお買付けがキャンペーンの対象となります。
- ●売却手数料は、キャンペーンの対象外となります。
- ●オンライントレードおよびるいとうくらぶによる買付以外については、キャンペーンの対象外です。
- ●信用取引・株券貸借取引によるお取引は、キャンペーンの対象外です。
- ●お買付け時にお支払いいただいた手数料相当額を、後日、証券総合取引口座に返金(キャッシュバック)することで購入時手数料を実質無料とします。従って、お買付け時の取引報告書等には手数料等が表示されます。
- ●証券総合取引口座への手数料相当額の入金処理時に口座解約されている場合は、キャンペーンの対象外となります。
- ●キャッシュバックについてはオンライントレード画面にてご確認ください。
- ●キャンペーン対象のお取引については、当社が別に提供する「東海東京ポイントサービス」や他のキャンペーン等による景品提供の対象外となります。
- ●キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合があります。
るいとうくらぶ(株式累積投資)とは
「株式累積投資」とは、月々1万円から株式、ETF(株価指数連動型上場投資信託)に投資できる商品です。
ポイント1 |
株式およびETF(株価指数連動型上場投資信託)に月々1万円から投資できます。
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ポイント2 |
当社が選定した銘柄の中から、お好きな銘柄を自由に選んでいただけます。
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ポイント3 |
便利な定期引出によるお買付がご利用いただけます。
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ポイント4 | 配当金および分配金は自動的に再投資されます。 |
ポイント5 | 株式の場合、単元株数に達すれば所定の手続きより株主になれます。 |
<ご留意事項>
- ・株式およびETF(株価指数連動型上場投資信託)は値動きのある証券ですので、元本が保証されているものではありません。
- ・ご購入に際しましては、お客さまご自身のご判断にてご投資いただきますようお願いいたします。
- ・お申し込みの際は、上場有価証券等の書面や株式累積投資口座約款をご覧ください。
- ・専用申込書でのお申込が必要となりますので、各支店またはカスタマーサポートセンターまでご請求ください。
- ・一部ご利用いただけない金融機関がございます。
ETF投資のリスクと費用について
ETFへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。 このため、お申込みの際は、ETFへの投資に伴うリスクを認識・検討し、慎重に投資判断を行う必要があります。
①費用
ETFのお取引にあたっては、各商品・取引手法・取引経路等に応じて所定の手数料等(例えば、店舗における国内の金融商品取引所に上場するETFの場合は、約定代金に対して最大1.242%(税込)ただし、最低手数料2,700円(税込))をご負担いただきます。ETFに係る運用管理報酬等は銘柄ごとに異なるため、ここで記載することはできません。
②価格変動リスク
株価指数は、様々な経済情勢等の影響を受けて、価値が下落する可能性があります。これにより、ETFの価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。(ただし、個別株投資と比較すれば、リスク分散効果があります。)ETFは、その対象となる株価指数の値動きと、ETFの一口あたりの純資産額である基準価額の値動きが一致するように、管理会社(アセットマネジメント)によって 運用される商品ですが、その運用にあたっては有価証券の組入れコストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。また、ETFの取引は、株価指数と基準価額の水準等を参考になされるものですが、その市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額等と市場価格の値動きが一致しない場合もありますので、ETFの取引にあたっては十分ご留意ください。
③信用リスク
ETFに組み入れられた株式の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により組入株式の価格が下落することやその価値がなくなることがあります。ETFは信用リスクを伴い、その影響を受けるため基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
④その他のリスク
市場動向の急変時等には、株価指数等に連動する運用が困難になる場合があります。取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。信託の継続が困難であると管理会社等が判断した場合、信託を終了する可能性があります。市場に十分な需給がないこと等により十分な流動性に下で取引を行えない場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格となることがあります。
<ご留意事項>
手数料等およびリスクは、金融商品等ごとに異なりますので、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面または目論見書等をよくお読みください。
目論見書のご請求・お申込みは、東海東京証券の各支店またはカスタマーサポートセンターまで