応用編 02 追加で保証金を差し入れなければならないケースは？

委託保証金率（維持率）が20％を下回ると「追証（いわゆる、担保が不足すること）」となります。追証は「最低でも常に委託保証金率は20％を維持しなければならない」というルールになっています。
20％を下回ると期日（ダイレクト信用取引は発生日を含めた2営業日目の17時）までに20％以上に回復するために委託保証金（担保）の差し出しを求められます。これが追証と呼ばれるものです。（ただし、追証の解消は委託保証金率20％以上ですが、33％以上回復しなければ新たな建玉を保有（新規建て）することや保証金を引き出し（出金）することは出来ません。）
追証は「信用建玉の含み損の拡大」や「代用有価証券の価値の値下がり」が主な発生原因となります。また、例えば、代用有価証券と買い建玉が同一銘柄（いわゆる二階建て取引）の状態は当該株価の値下りが生じると双方の価値が同時に失われるため十分に注意が必要です。
期日までに追証の差入れがなかった場合、翌営業日（ダイレクト信用取引は発生日を含めて3日目の朝）に保有建玉を全て強制的に一括決済することになります。
このような事象を避けるために余裕を持った取引を心掛けることが大切です。