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信用取引の活用例

実践編 02 下げ相場でも利益を上げるには?

信用取引なら「売り」から取引をはじめられる!

下げ相場で利益を狙おう!

相場が下落している局面でも、信用取引なら利益を得られるのが魅力です。現物取引の場合は、「買い」から取引を始めるしかなく、株価が上がらないと利益を出すことができません。しかし、信用取引では、証券会社から株を借りて、「売り」から取引を始められます。つまり、株価が高い時に売って、下がった時に買い戻せば、その差額が利益になるので、現物取引よりも収益を得るチャンスが拡がるのです。

※株価が予想に反して値上がりした場合に、損失を出してしまう可能性があるので、その点は注意が必要です。

東海東京証券の
信用取引の強み

制度信用取引
買方金利
年率1.08%

返済期限:最長6ヵ月

  • 他社A
    3.10%
  • 他社B
    2.80%
  • 他社C
    2.30%
一般信用取引
買方金利
年率2.40%

返済期限:原則、無期限

  • 他社A
    4.10%
  • 他社B
    2.80%
  • 他社C
    2.75%
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信用取引において建玉の決済により生じた利益(決済利益)を自動的に保証金へ振替するサービスです。

追加保証金発生時、および期日の
通知メールサービス

追証アラートメールは、委託保証金率の状況が20%を下回り、追加保証金(追証)が発生している場合に、Eメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。追証が発生した場合、所定の期日までに保証金維持率20%以上に回復していただく必要があります。また、期日アラートメールは期日応答日の9営業日前および前営業日にEメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。

上記は2021年11月9日現在。東海東京証券のダイレクト信用取引の買方金利を表示しています。他社比較は各社のホームページを参照し当社調べのもと作成。各社のインターネット取引における制度信用取引および一般信用取引の買方金利(買方金利の高・中・低を他社A・B・Cとして表示)をそれぞれ当社と比較しています。各社の金利は正規のものでキャンペーンによる優遇金利は考慮していません。最新の情報は各社のホームページ等でご確認ください。

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