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BNYメロン・日本中小型株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:風神雷神)

BNYメロン・日本中小型株式ダイナミック戦略ファンド(愛称:風神雷神) 運用会社:BNYメロン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社

ファンドの目的・特色

ファンドの目的

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)のうち、主に中小型株式に投資を行うと同時に、TOPIX先物等の株価指数先物取引を活用することにより、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドの特色

特色1

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含みます。)のうち、中小型株式の中から、ボトムアップ・アプローチ*による個別企業の調査等を通じて、企業の成長性と株価の割安性の両方を考慮した銘柄に投資を行います。

* ボトムアップ・アプローチとは、個別企業の調査・分析に基づいて投資価値を判断し、投資銘柄を選定する方法をいいます。

特色2

株価指数先物取引を用いて実質的な株式の組入比率を機動的に調整しながら、株式市場の上昇・下落局面を含む中長期的なサイクルを通じて積極的にリターンの追求を行います。

実質的な株式組入比率は、通常、純資産総額の−50%〜+150%の範囲内でコントロールすることを原則とします。株価指数先物取引を活用するため、実質投資割合が信託財産の純資産総額を超える場合があります。

主な投資対象と運用のしくみ

日本の中小型株式を主要投資対象とし、現物株式の組入比率を原則として高位に維持した運用を行います。

株式市場のリスク選好度を分析し、株価指数先物取引を用い実質的な株式組入比率を150%、100%、50%、0%、−50%の比率を目安に調整することでリターンの追求を行います。

主な投資対象と運用のしくみのイメージ図

※上記は実質的な株式組入比率の変動のしくみをご理解いただくために作成したイメージ図です。現物の中小型株式とTOPIX先物等の株価指数先物の上昇/下落の方向が必ずしも同一とは限らないため、上記の実質的な株式組入比率に関わらず、想定されるリターンが得られない可能性があります。

※実質的な株式組入比率の目安となる数値は将来変更される可能性があります。

株式市場の上昇・下落時における当ファンドの運用成果のイメージ

株式市場の上昇期待が高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を最大150%に引き上げることで、株式市場を上回るリターンを獲得、また、下落リスクが高まっていると判断される局面では、実質的な株式組入比率を引き下げることで、下落リスクを抑制することを目指します。

更に下落リスクが高いと判断される局面では、実質的な株式組入比率を−50%に調整することで、下落局面でもプラスのリターンを獲得することを目指します。

※現物の中小型株式と株価指数先物の上昇/下落の方向が同一であった場合

主な投資対象と運用のしくみのイメージ図

※上記はイメージ図です。現物の中小型株式とTOPIX先物等の株価指数先物の上昇/下落の方向が必ずしも同一とは限らないため、上記の実質的な株式組入比率に関わらず、想定されるリターンが得られない可能性があります。当ファンドの運用成果が上記のとおりになることをお約束するものではありません。また、現物株式部分の運用は委託会社の日本株式運用チームによるアクティブ運用であるため、実際の運用成果は上記の当ファンドの変化率とは異なります。

特色3

実質的な株式組入比率の調整にあたっては、日興グローバルラップ株式会社より投資助言を受けます。

※日興グローバルラップ株式会社は、資産運用・投資助言会社です。

当ファンドでは、日興グローバルラップ株式会社が開発した独自のリスク指標(RAI*)を用いて、株式市場の変動のリスクを日々、算出します。その上で、現在の状況で最適と判断する実質的な株式組入比率を選定します。

*RAI(Risk Appetite Index:リスク・アペタイト・インデックス)とは?
RAI は、投資家のリスク選好度合を測るために世界各国の様々な金融データ(VIX 指数、ハイイールド債の動きなど)を独自の手法で組み合わせて算出したものです。日本株は外国人投資家が売買の過半数を占めるため、世界の金融データからグローバルな投資家動向を予測するRAI が日本株の動向予測にも威力を発揮するものと考えられます。

市況動向、資金動向その他の要因等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

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収益分配方針

毎年1月14日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、原則として、経費控除後の利子・配当収入(繰越分を含みます。)および売買益(評価益を含みます。)等の範囲で分配を行います。

収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定しますが、委託会社の判断で分配を行わないことがあります。将来の収益分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。

収益分配方針イメージ図

※上記は収益分配のイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

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