NISAで株式投資

2019年厳選テーマと銘柄例今月のストックピック銘柄

今月のストックピック銘柄

本レポート及び記載の今月のストックピック銘柄は東海東京調査センターが作成し、東海東京証券株式会社が許諾を受けて提供いたしております。投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

2019年2月のマンスリー・レポート日本株

行き過ぎた株価下落の是正と堅調な内需関連

今月のストックピック銘柄の詳細はこちら

【2月の注目セクターと銘柄】

○1月の日本株は反発した。安川電機(6506)や日本電産(6594)の業績悪化でも反発したように、悪材料出尽くし感が強まった。2018年4〜12月期の企業決算の全容は執筆時点で不明だが、同様の傾向が期待される。一連の決算発表を通じて、日経平均採用銘柄の1株当たりの予想純利益がどう変化するか注目される。2月は翌月1日に期限が迫る米中通商交渉がかく乱要因となるが、直後の5日から中国の全国人民代表大会(全人代、国会に相当)が始まることや、トランプ政権が株価の動きを気にしていることから、交渉の決裂は回避されるとみたい。個別銘柄については、米中景気の減速懸念はあるものの、中国が財政と金融の両面で景気対策に乗り出したことや、米国の利上げ打ち止め観測が強まっていることが懸念を和らげる。ドル・円相場が企業の想定レート(1ドル=109円41銭、昨年12月調査の日銀短観)を大幅に下回る事態も回避されている。こうしたことから、アナリストによる来期(2020年3月期)の業績見通しが比較的堅調な銘柄に注目が集まろう。 (隅谷 俊夫)

○今月の銘柄は、行き過ぎた株価下落の是正が期待される日本電産(6594)、デンソー(6902)。内需関連で安定した業績が予想されるアルヒ(7198)、NTTデータ(9613)。GW10連休を控えて旅行客の増加も期待される東海旅客鉄道(9022)を選出。併せて、「次世代通信規格“5G”」「GWは10連休、旅行・レジャーに注目」2つのテーマレポートを掲載した。 (川又信之)

日本電産(6594)

詳細はこちら

業績下方修正を発表、株価は底打ちから戻り歩調に

「明るい材料」もみられ、当調査センターは20/3期大幅増益を予想

株価は中期的に19,000円を目指すと予想、押し目は買いたい

デンソー(6902)

詳細はこちら

エンジン関連、電動化、ADAS製品の需要旺盛

19/3期営業減益予想から20/3期に前期比8%増益を予想

株価は再成長期待から6,630円を目指す展開を見込む

アルヒ(7198)

詳細はこちら

独自の強みを有する住宅ローン専門会社

19/3期・20/3期の税前利益は前期比2ケタ増を予想

株価はチャート上、調整一巡感。再び3,100円を目指す動きと考える

東海旅客鉄道(9022)

詳細はこちら

新幹線が収益の柱、流通や不動産事業も展開

新幹線輸送量の力強さとコスト低減などで業績好調を見込む

株価は足元の好調確認などで27,300円を目指す展開を見込む

NTTデータ(9613)

詳細はこちら

国内最大のキャッシュレス決済プラットフォームを開発・運営

19/3期、20/3期と営業増益が続くと予想される

19/3期予想PERに割安感、株価は上値を目指すと予想

今月のストックピック銘柄の詳細はこちら

本レポート及び記載の今月のストックピック銘柄は東海東京調査センターが作成し、東海東京証券株式会社が許諾を受けて提供いたしております。投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

過去のストックピックは「投資情報ルーム」から閲覧できます。

2019年厳選テーマと銘柄例〈’18年12月版〉

豊かな国づくり国内・外に向け“開かれた社会”へのパラダイムシフト次の日本をリードする新産業の育成値上がり益以外の株式投資の魅力(株主還元)

豊かな国づくり

1

2020東京オリンピック・パラリンピック

「世紀の祭典」の開催を起爆剤に、日本人の自信回復と力強い日本の再建を目指す

【建設、スポーツ、不動産】表の見方

コナミホールディングス
(9766)

4,915円  100株

日本航空
(9201)

3,959円 100株

アシックス
(7936)

1,603円 100株

住友不動産
(8830)

4,290円 100株

2

自然災害に強いインフラ再構築

「次の50年」を見据えた新たな社会インフラの構築

【道路、港湾等の老朽化対策、都市再開発、地方創生】表の見方

九電工
(1959)

4,195円 100株

東急建設
(1720)

1,042円 100株

熊谷組
(1861)

3,490円 100株

小松製作所
(6301)

2,588円50銭 100株

3

2025大阪万博開催決定

万博サブテーマ「健康な生き方」関連、臨海部の再開発関連

【建設、ヘルスケア、関西関連】表の見方

大林組
(1802)

1,067円 100株

南海電気鉄道
(9044)

2,928円 100株

三井住友フィナンシャルグループ
(8316)

3,910円 100株

塩野義製薬
(4507)

7,091円 100株

国内・外に向け“開かれた社会”へのパラダイムシフト

4

働き方改革による日本企業・社会の活性化

少子高齢化・人口減少に対する有力な対抗策

【働き方改革、女性の消費力】表の見方

パーソル
ホールディングス

(2181)

1,914円 100株

アマノ
(6436)

2,386円 100株

ピジョン
(7956)

4,925円 100株

資生堂
(4911)

7,239円 100株

5

訪日外国人旅客の拡大と越境EC

観光立国に向けての制度整備と海外向けネット販売の強化

【ホテル、交通、医薬・化粧品】表の見方

ロート製薬
(4527)

3,495円 100株

東日本旅客鉄道
(9020)

10,170円 100株

名古屋鉄道
(9048)

2,801円 100株

ユニ・チャーム
(8113)

3,635円 100株

6

グローバル経済連携へ

保護主義、米中貿易摩擦に対し経済連携進める

【TPP11、日欧EPA】表の見方

ヤマトホールディングス
(9064)

3,119円 100株

ANAホールディングス
(9202)

3,972円 100株

プリマハム
(2281)

2,034円 100株

ニチレイ
(2871)

3,260円 100株

次の日本をリードする新産業の育成

7

次世代自動車関連

電動化、自動運転化、ネットワーク化

【EV、次世代電池、センサーなど】表の見方

トヨタ自動車
(7203)

6,895円 100株

デンソー
(6902)

5,192円 100株

パナソニック
(6752)

1,084円 100株

ソニー
(6758)

5,941円 100株

8

イノベーション(技術革新)

IT分野、バイオ関連など最先端を極める日本の技術

【AI、ビッグデータ、iPS細胞、ガン治療】表の見方

富士通
(6702)

7,170円 100株

SCSK
(9719)

4,150円 100株

小野薬品工業
(4528)

2,655円 100株

富士フイルムホールディングス
(4901)

4,434円 100株

9

生産の合理化、効率化

産業用ロボットやIoT、AIを利用した生産設備投資の需要

【産業機械、ロボット、IoT】表の見方

オークマ
(6103)

5,260円 100株

安川電機
(6506)

3,120円 100株

不二越
(6474)

4,340円 100株

三菱電機
(6503)

1,338円50銭 100株

値上がり益以外の株式投資の魅力(株主還元)

10

配当金(一株当たりの配当金を表示しています)

三菱商事
(8058)

3,126円 100株

MS&ADインシュアランス
グループ ホールディングス

(8725)

3,279円 100株

キヤノン
(7751)

3,141円 100株

2018年3月期(通期)

110円

2018年3月期(通期)

130円

2017年12月期(通期)

160円(記念配込み)

11

株主優待

株主優待検索情報はこちら

イオン
(8267)

2,694円 100株

日清食品ホールディングス
(2897)

7,190円 100株

お買い物に使用できる優待券等

日清食品グループ製品の 詰合せ等

※2018年12月12日現在の情報に基づいており、将来は異なる可能性があります。なお、株主優待の内容につきましては、最寄の支店へのお問い合わせ、あるいは当該企業の電子広告にて詳細をご確認下さい。

NISA(ニーサ)をご利用いただくうえでの留意事項

※この資料は、あくまでも株式投資のご参考のためにテーマと銘柄例を紹介することを目的として作成しており、特定の銘柄の購入を推奨するためのものではありません。投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
テーマ及び銘柄例につきましては、東海東京調査センターよりアドバイスを受けて東海東京証券にて作成しております。

※銘柄例に記載の株価は2018年12月12日終値の価格を用いており、実際の株価はこれらとは異なる可能性があります。従いまして、最低購入株数での購入価額がNISA口座の場合120万円(ジュニアNISA口座の場合は80万円)を超える場合、NISA口座(ジュニアNISA口座)で購入することが出来なくなる点についてご注意下さい。

※上記記載銘柄のうち最低購入金額が80万円以上120万円以下のものについては、NISA口座のみの投資銘柄例です。