東海東京証券のオンライントレードでのお取引で投資信託の購入時手数料が20%割引のご案内

オンライントレード(インターネット)で投資信託をお買付けいただいた場合、基本の購入時手数料から20%割引となります。但し、オンライントレード専用ファンドは、購入時手数料の割引対象外となります。

お取引方法 あんしん総合サービス かんたんダイレクトサービス
営業店取引 基本の購入時手数料 -
オンライントレード 基本の購入時手数料から20%割引
コールセンター取引 - 基本の購入時手数料

ご留意事項

●投資信託の購入時手数料の割引は、オンライントレードで約定されたお買付けのみが対象となります。
東海東京証券の営業店およびコールセンター取引での投資信託のお買付けは、購入時手数料の割引対象外となります。

●ファンド・ツミタテ(定期買付)、投信積立サービスに基づく投資信託の買付は、購入時手数料の割引対象外となります。

●投資信託の購入時手数料の割引は、オンライントレードでの約定時に自動的に20%割引が適用されます。(キャッシュバックではありません)

●購入時手数料の割引の判定は、約定日基準で行います。投資信託については、約定日がお申込日の「当日」や「翌営業日」など商品によって異なりますので、ご注意ください。

●ETF(上場投資信託)、REIT(不動産投資信託)は、株式と同様の方法により売買を行うため、投資信託の購入時手数料の割引対象外となります。(ETF、REITの売買には、株式等委託手数料が適用されます)

●投資信託の購入時手数料以外の手数料(信託報酬・信託財産留保額・解約手数料等)は割引対象外となります。

●オンライントレードの取引銘柄は、当社が選定した銘柄となります。

●投資信託の基本の購入時手数料は銘柄によって異なります。各ファンドの目論見書等でご確認ください。

「東海東京オンライントレード」での投資信託のお買付なら購入時手数料の割引に加えて、東海東京ポイントも貯まります!!

「東海東京ポイントサービス」の概要

「東海東京ポイントサービス」は、オンライントレードの取引実績等に応じて当社がお客様に付与するポイントが1,000ポイント以上蓄積された場合に、当社所定の商品券等と交換することができるサービスです。

「東海東京ポイントサービス」は、オンライントレードまたはコールセンター取引が対象です。

ポイントは、「手数料&買付額」・「サービス利用申し込み」の2つの方法で貯めることができます。

手数料&買付額で貯める!

国内株式
(現物)

委託手数料(税抜)100円につき3ポイントを付与。
(割引後の手数料の額に適用します)

外国債券

買付約定金額10,000円(外貨建ては円換算)につき
5ポイントを付与。

投資信託

買付約定金額10,000円(積立買付含む。
外貨建ては円換算)につき10ポイントを付与。

※但し、再投資、公社債型の商品、申込手数料の
お支払いが生じない買付等は付与対象外となります。

サービスの利用申し込みで貯める!

電子交付サービス(取引報告書等)のお申込みで500ポイントを付与(ポイント付与
の対象は取引報告書および取引残高報告書を電子交付された場合に限ります)

ポイントの有効期限

ポイントの有効期限は3年となり、当社がお客様にポイントを付与した月の月末から起算して3年(36ヶ月間)有効です。有効期限を過ぎますと失効となります。

東海東京ポイントの詳細はこちら

「電子交付サービス」のご案内平成29年8月現在の情報に基づき作成しており、今後変更となる場合がございます。オンライントレードご利用のお客様向け無料サービス

「電子交付サービス」とは、証券会社からお客様へ交付する取引報告書や目論見書等を書面郵送に代えてインターネットを通じて交付するサービスです。東海東京証券オンライントレード内でお申込みいただけます。

「電子交付サービス」のメリット

@投資信託や債券のご注文が、即日可能になります。

例えば、ご注文前にあらかじめ目論見書等の内容確認が必要な場合、電子交付サービスをご利用になればパソコンの画面上で確認ができるため、即日のご注文が可能となります。

A交付書類の管理が簡単、安心です。

5年間はいつでもパソコンで閲読できますので、郵送物を整理・保管する手間がなく、紛失の心配もありません。必要に応じて、パソコンに保存や印刷もできます。

「電子交付サービス」の対象書面

目論見書等

主に投資信託や債券に係る目論見書が対象です。(オンライントレード取扱銘柄が対象)

取引報告書等

お客様のご注文が成立した際に、お取引の内容をその都度ご報告する書面です。

取引残高報告書

原則、四半期に一度、各月末時点でお客様の取引内容とお預り残高についてご報告する書面です。

・金融商品取引法その他関係法令により交付が義務付けられている書面等について郵送により書面交付させていただく場合があります。

・取引報告書等は、「取引報告書」および「利金・分配金・償還金のお知らせ」等が対象となります。

・電子交付された書面は、郵送による書面交付との併用はできません。

・電子交付された書面を閲覧するには、PDFファイルの閲覧ソフトが必要となります。

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