• 1． 　当ファンドは、主にわが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式を主要投資対象とし、信託財産の長期 的な成長を図ることを目標として積極的な運用を行うことを基本とします。
• 2． 　産業構造、企業の「変化」を起点にして、中長期的に成長が期待される分野および企業の中で、市場において適正価値で評価されていないと 考えられる銘柄に着目し、独自の調査に基づく個別銘柄選択を重視した戦略です。
• ＜投 資哲学＞
  「変化」が投資機会の源泉と考えます。
  産業構造や個別企業の変化に着目し、将来の業績成長の可能性を市場に先んじて捉えることで、超過収益の獲得を可能にすることができると考 えます。
  綿密なファンダメンタル調査に基づいたボトムアップの銘柄選択と、トップダウンによるテーマ・アプローチを融合させることにより、超過収 益の獲得を目指します。当運用ではビジネス環境の変化を捉えるためにテーマ・アプローチを、企業の変化を捉えるために個別銘柄アプローチ を採用します。

• 3．　TOPIX（東証株価指 数）^※1を運用の参考指標^※2とします。

※1　TOPIX（東証株価 指数）は、東京証券取引所第一部に上場されている全銘柄を対象に時価総額を指数として算出したものです。TOPIXは、東京証券取引所の知的 財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用など株価指数に関するすべての権利は、東京証券取引所が有しています。東京証券取引所は、 TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利 を有しています。

※2　投資信託の値動きの傾 向等を説明する為、参考として使用している指標です。

• 株式以外の資産への投資は、原則として信託財産総額の50％未満とします。
• 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の50％以下とします。

年1回の毎決算時（11月5日。休業日の場合は翌営業日）に原則として以下の方針に基づき、分配を行います。

• 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収入と売買損益（評価損益も含みます。）等の全額とすることができます。
• 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して決定します。基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わ ないことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額については保証するものではありません。
• 分配金額は１万口当たり10円以上10円単位とします。なお、分配可能額が１万口当たり10円未満の場合は分配を行わず、次期以降に 繰越します。
• 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。